オーダー66は、今ならまだ阻止できる ―― 優秀な兵士は命令に「抗う」

『オーダー66を実行せよ』。
当時の銀河共和国最高議長、パルパティーンの発したこの一言がホログラムを通じて響き渡った瞬間、銀河の運命は塗り替えられました。

ついこの瞬間まで背中を預け合い、数々の激戦を共に潜り抜けてきたクローン・トルーパーたちが、突如としてジェダイを殲滅し始める。
特に、全幅の信頼を置いていた CC-2224 コマンダー・コーディが、上官であり「友」でもあるオビ＝ワン・ケノービにブラスターの銃口を向けるシーンは、何度見ても胸が締め付けられます。

スター・ウォーズで有名なこの悲劇は、決して遠い銀河の物語ではありません。
今、私たちが生きるこの日本でも、ある種の『オーダー』が発動されようとしています。
衆院選での自民党圧勝の結果を受け、憲法改正という名の、恐るべきリワークが始まろうとしているのです。

第1章：オーダー66を阻止するには

まず始めに誤解のないよう申し添えておきますが、「憲法を改正すること」それ自体が悪なのではありません。
問題は、その改正内容です。

内容については先日の記事で各項目の詳細と問題点を紹介していますので、そちらを参照していただきたいのですが、「ページをジャンプするのが面倒」という方のために、「まとめ」とプラスαの追記を後述（第3章）しておきます。

この章では、憲法改正（＝オーダー66）の阻止について述べます。

1.1. 衆議院総定数の3分の2という数字が意味すること

今回の衆院選の結果、自民党が単独で316議席――つまり、総定数の「3分の2」を超える議席を確保しました。

これまでの国会は、いわば「群雄割拠」で戦国時代の様相。改憲という大きなアクションを起こすには、他党の合意を取り付け、調整しなければ発動できませんでした。
しかし、単独で3分の2を得た今の自民党は、「他の勢力の同意を必要とせず、自分たちのターンだけで改憲案を可決できる」という、文字通りの『銀河の独裁者』と化したのです。

「これからしっかり議論していけば大丈夫だろう」と楽観視している国民も多いかもしれません。
しかし、3分の2という数字は、すでにオーダー66の発動ボタンに指がかかっている状態なのです。

1.2. ねじれ国会と国民投票

「一党だけで可決できるなら、今さらジタバタしても仕方ないのでは？」と思われるでしょうか。
いいえ、そんなことはありません。
反乱の火花は消えておらず、我々にはまだできることがあるのです。

銀河帝国のデス・スターにも弱点があったように、この改憲というオーダーにもまだ突破口はあります。

1.2.1. 参議院という「第2の防衛ライン」

確かに衆議院では無敵の軍団と化した自民党ですが、参議院では状況が異なります。
2026年2月現在、参議院はいわゆる「ねじれ」に近い状態、あるいは与党が3分の2には届かない状況にあります。
本来、憲法改正の発議には「両議院それぞれで3分の2」の賛成が必要です。

つまり、衆議院で可決されても、参議院がストッパーとして機能すれば、オーダーはまだ発動されません。
しかし、ここが最大の警戒ポイントです。衆議院で3分の2を握った勢力は、参議院に対して「衆議院の優越」や、他党への強力な揺さぶり（飴と鞭）を使い、強引にこの防衛ラインを突破してくるでしょう。
内容の差異はあれど、憲法改正したい野党も多く、さらなる追い風となる可能性も否定できません。

また、早い内（高市フィーバーの熱が冷めない内）に、次の参院選を仕掛けてくるやもしれません。
もし、参議院でも圧勝するようなことになれば、事態はさらに終末へと向かってしまいます。

この第2防衛ラインの死守が、反乱軍の最優先ミッションになります。

1.2.2. 最終決戦の地「国民投票」

仮に参議院まで突破されたとしても、まだゲームオーバーではありません。
憲法改正には、銀河系の歴史上もっとも強力な「プロトコル」が存在します。

国民投票です。

どれほど国会で圧倒的な議席（パワー）を誇る政治家たちでも、この国民投票だけはスキップできません。
彼らが用意した「リワーク案」を採用するか、それともゴミ箱へ捨てるか。
その最終決定権を持っているのは、パルパティーンでもダース・ベイダーでもなく、私たち国民一人ひとりなのです。

しかし、脳をクールダウンして考えてみましょう。
もしも、すぐさま国民投票が実施されたらどうなるでしょうか。

今回の選挙結果が示すとおり、まだ国民は「高市人気」という熱病に浮かされています。
真実を深く調べる時間的余裕のある人も少なく、メディアが流布するプロパガンダを信じるしかない状況の中で、このオーダー66に抗うことができるでしょうか。

実際、3月9日の投開票日翌日に行われた記者会見では、高市首相が以下のように述べており、「国家主権」と「大軍拡」を基軸とする憲法改正まで、「待ったなし」の状況となっています。

これまでの論点整理や議論の蓄積も踏まえまして、各会派のご協力も得ながら改正案を発議し、少しでも早く憲法改正の賛否を問う国民投票が行われる環境を作っていけるように、私も粘り強く取り組んでいく覚悟でございます

https://news.yahoo.co.jp/articles/60d1c32dc0e221c3bdc7cd6c99c6e2a4628fb164 より抜粋

「どうせ通ってしまう」、「どうせ勝つのは自民」という諦めが、相手にとっての最大の強化剤になります。
私たちがやるべきことは、彼らが提示してくる恐るべきリワーク案の中身を冷静に分析し、国民投票という最終決戦において、一斉に「NO」というアルティメットを叩き込む準備をすることです。

日本を戦争に近づける道を選択して良いのでしょうか。
子や孫の世代に、「召集令状の可能性」に怯えて過ごす未来を歩ませることになって良いのでしょうか。

今一度、皆が真剣に考え、真実を知り、日本の未来にとって正しい選択を迫られる崖っぷちの状況に国民は立たされています。

こんな1日に数百程度のアクセスしかないブログ記事で与えられる影響は、「たかが知れたもの」になるかもしれません。
ですが、何もしないよりは遥かにマシだと思っています。

第2章：憲法改正以外の問題点

今回の圧勝は、ある意味では国民が選挙を通じて選んだ結果であって、「民意」なのだという考え方があります。
しかし、この戦いはあまりにもアンフェアではありませんか。

第2章の冒頭にも書いた通り、自民党は経団連と深く繋がっています。そして経団連はメディアのスポンサーです。
よって、テレビも新聞も、彼らが決定的に不利になるような報道はしません。

2.1. 消費税の減税、あるいは廃止について

ひとつ、消費税の例を考えてみましょう。

自民党が消費税廃止を頑なに拒否した理由をご存じですか？
主に、以下の4点に集約されます。

1. 巨額の税収減
   • 👉この30年の間に、どれほど巨額の税収アップしているのかを考えれば、今さら何を言っているのかという話です。政府と大企業は30年間儲かり続け、国民の年収の中央値（平均値ではない）はおよそ140万円以上もダウンしているのです。何が税収減ですか、と言いたい。
2. 代替財源の確保難
   • 👉「Tax the Rich（課税は富裕層から）」これが主軸になるべきでしょう。また、国民の減税が進めば、その分消費に跳ね返る側面もあります。消費が増えれば自然と税収も増えます。また、「一時的に」、「上限を設けて」という明確な基準を定めれば国債発行もやむなしと考えます。政府の財布より国民の生活の方が優先でしょう？
3. 社会保障への影響
   • 👉消費税が社会保障に全額使われているということ自体が虚偽だというのは、多くの国民の知るところとなりました。実質上、6割以上は法人税の減税に使われています。そちらを減らせば済むことなのに、自民党では大企業と癒着しているためできないわけです。
4. レジ改修などに時間がかかる
   • 👉国会では、石破前首相は「1年以上かかる」と答弁しました。高市氏も同様の回答を踏襲しています。本当に1年かかるかどうかは水掛け論になるので置いといたとしても、百歩譲って1年かかるとしましょう、ならば、「1年後にやります」と言えば良い。それだけのことです。
   • 👉そもそも、これまでに0から3%、そして5％、8％、10％と、上げるときはあっという間に上げたでしょ？という話ではありませんか。

2.2. 食料品だけ0％、しかも2年という期限つき

これも非常にマズいですね。マズい点を列挙すれば、それだけで1記事書けてしまうぐらいマズいです。

1. 事務コストの「泥沼」化
   現在でも「店内で食べれば10%、持ち帰れば8%」という軽減税率が現場を混乱させていますが、これが「0%」となるとさらに深刻です。
   • 境界線の曖昧さ: 「みりんは食品（0%）だが、みりん風調味料はアルコール（10%）」といった複雑すぎる仕分けを、全ての小売店や飲食店が完璧にこなさなければなりません。
   • インボイス制度との摩擦: 0%の取引が増えると、企業間の税額計算が極めて複雑になり、中小企業の事務負担が「スタック（硬直）」してしまいます。
   • したがって、消費税をなくす方が遥かに事務コストやシステム改修コストが減少するはずです。
2. 「逆進性」は解消されるが「不公平」が生まれる
   低所得者の負担を減らす（逆進性の緩和）という大義名分はありますが、実は高所得者ほど高い食品（高級肉やワインなど）をたくさん買う傾向が高いため、「金持ちほど免税の恩恵（金額ベース）を多く受ける」という逆転現象が起きます。
3. 国家財政の弱体化（デバフ）
   食品の消費税を0%にすると、数兆円規模の税収が失われます。
   「消費税廃止」と言えば、多くの方が最初に思い浮かべるのは「れいわ新選組」かと思いますが、彼らのような財源（国債発行やTax the Rich）を提案していない自民党がこの減税をやれば、その穴埋めとして、他の税金（所得税や保険料、医療費など）が上がるのは目に見えています。
4. 「外食」と「自炊」の格差が広がる
   現在、外食は10%で、持ち帰りは8%です。これが「食品0%」になると、その差は一気に10%に広がります。
   • 外食産業の衰退: スーパーの惣菜（0%）と、レストランの食事（10%）の価格差が大きくなりすぎて、飲食店が「デバフ」をかけられた状態になります。ただでさえ不況に喘ぐ外食産業にトドメを刺すことになるかもしれません。
   • コンビニやファーストフードのイートイン: 「店内で食べれば10%、外に持ち出せば0%」となり、今以上に監視やトラブルが激増します。

では、「店内での飲食でも消費税を0にする」という案はどうでしょうか。
残念ながら、それもなかなかうまくいきません。

「仕入れは0、売りは10%（外食）」という状況は、飲食店にとって一見「儲かる」ように見えますが、実は国がそれを許さないためのさらに複雑な「縛り」を課してくることになります。

1. 「消費税」の仕組みが崩壊する
   通常、消費税は「売った時の税」から「仕入れた時の税」を差し引いて国に納めます。
   • 現状: 1000円（＋税100円）で売り、500円（＋税50円）で仕入れたら、差額の50円を納税。
   • 食品0%導入後: 1000円（＋税100円）で売り、500円（＋税0円）で仕入れたら、100円丸ごとを国に納めなければなりません。
   • 結果、飲食店が「預かった税金」を懐に入れることはできません。むしろ、仕入れ価格の中に「業者の運送費や包材費（これらは10%）」が含まれているため、計算は地獄のように複雑になるでしょう。
2. 「価格据え置き」ができるかという罠
   飲食店が「仕入れが安くなった分、利益が増える」と期待しても、実際には以下のような圧力がかかります。
   • 国からの圧力: 「仕入れが0になったんだから、その分メニュー価格を下げろ」という指導が入る可能性。
   • 市場の圧力: スーパーの惣菜（0%）に客を奪われないよう、無理な値下げを強いられる可能性。

第3章：憲法改正草案の内容と問題点「まとめ」

X（旧Twitter）などを見ていると、「憲法改正がヤバいぞ」という趣旨のポストに対し、次のような意見も一定数見られました。（実際のユーザー名はマスキングしています）

繰り返しになりますが、「憲法を改正すること」それ自体がヤバイわけではありません。

今回の改憲に少しでも興味があったりテレビのニュースなどを見ている方であれば、憲法第9条の2に、自衛隊の存在を明記するという改正項目を目にされたことがあるかもしれません。
しかしながら、それ以外の項目をテレビや新聞で報じたり、議論しているのを見聞きしたことが一度でもありますか？

おそらくないと思います。
それはまず、この項目が唯一、国民の反発を買いづらい変更点だからです。

他の項目を国民が知ってしまえば、憲法改正案に賛成する人数は激減してしまうので、テレビや新聞は「自衛隊が憲法に明記されるようになるぞ！」という、最も賛同を集めやすい1項目だけを大々的に流し続けたわけです。

自民党は、経団連などの大企業と密接につながっており、それらの大企業がテレビや新聞のスポンサーなのです。
彼らの決定的弱点を晒すような報道はしない（できない）ということですね。

上記の件に深く関係する憲法の第二章は、現行の「戦争の放棄」から「安全保障」へと変えられています。
第九条の変更内容は、ぜひ憲法改正草案の原文を読んでいただきたいと思います。

3.1. 大日本帝国憲法とのハイブリッドか？

「憲法前文」を変更しようとしています。

現行憲法の前文では「国民主権」が極めて強調され、「国民」というワードが何度も登場し、個人の尊重がはっきりと謳われています。

―― 主権が国民に存することを宣言し、この憲法を確定する。そもそも国政は、国民の厳粛な信託によるものであつて、その権威は国民に由来し、その権力は国民の代表者がこれを行使し、その福利は国民がこれを享受する。

日本国憲法 前文より抜粋

一方、改正案では、「国民主権」というワードこそ残されてはいるものの、個人以上に「国家、国防、伝統、家族」が強調されるようになります。
比べてみてください。一目瞭然です。

―― 日本国は、長い歴史と固有の文化を持ち、国民統合の象徴である天皇を戴いただく国家であって、国民主権の下、立法、行政及び司法の三権分立に基づいて統治される。

―― 日本国民は、国と郷土を誇りと気概を持って自ら守り、基本的人権を尊重するとともに、和を尊び、家族や社会全体が互いに助け合って国家を形成する。

憲法改正草案より抜粋

つまり、「国民よりも国家の方が大事である」という国家第一主義的、「国家主権」的な考え方が強く反映されていると言えます。
また、前文はすべての条文の土台となるため、国民ひとりひとりよりも「国益や国家の安全が最優先される」ということが、前提として憲法の全体にかかってくることになります。

この変更により、安全保障や国のためという大義名分で、個人の自由や権利が後回しにされてしまう未来が懸念されます。

3.2. 緊急事態条項だと？非常時大権みたいなものじゃないか

以前の記事でも指摘した「緊急事態条項」の新設、改憲とセットで、これが彼らの本丸（最も実現したい項目）ではないかと私は見ています。

災害や有事（戦争など）の際に、内閣が法律と同じ効力を持つ命令を出せるようにする条項です。

国会の承認なしで内閣が命令を出せるようになり、緊急事態の定義や期間も内閣が決定できます。
そうなれば、三権分立によるチェックも効力を失い、全ての権力が内閣に集中する可能性があります。

集会やデモの制限から始まり、さらには移動や言論、報道への圧力が「合法」として行われる危険があり、「独裁化の入り口」と表現しても過言ではないでしょう。
政権与党が「緊急事態だ」と決定すれば選挙を実施しないという選択も可能なわけで、「次の選挙で投票しなければいいじゃないか」という理論も通用しなくなります。

まさにパルパティーンの「非常時大権」と類似のやり口です。

3.3. 国民の権利を抹消し義務を追加、政治家にはその逆

憲法というのは、「国民が罪を犯した場合などに備えて様々な決め事が書かれているもの」として認識している方が多いかもしれません。
ですが、現行の憲法で制御・制限されている多くは政治家の力であって、国民に対しては「義務」よりも「権利」が多く書かれています。

現行の日本国憲法において、国民が守るべき義務として明記されているのは、皆さまご存じのとおり3つだけです。

1. 教育を受けさせる義務（第26条 第2項）
2. 勤労の義務（第27条 第1項）
3. 納税の義務（第30条）

しかし、憲法改正草案では、新たに「国を守る義務」「家族を助け合う義務」「社会的責任」などが憲法に盛り込まれます。
よく考えてください。
国を守る「義務」が明文化され、憲法によって「国民に」課せられるわけです。

さらに、「国民は、この憲法を尊重しなければならない」（第102条）という条文も追加されます。

「いやいや、憲法を守る義務はもともと現行の憲法にもあるんじゃないの？」と思われた方もいるかもしれません。
はい、憲法を順守しなければならないという条文はあります。しかし、「国民が」ではありません。

憲法第九九条です。
条文を見てみましょう。

第九十九条 天皇又は摂政及び国務大臣、国会議員、裁判官その他の公務員は、この憲法を尊重し擁護する義務を負ふ。

日本国憲法 第九十九条より

上記に対し、憲法改正草案ではどうなるのか、見てみましょう。
主語が「国民は」となっていますね。

第百二条 全て国民は、この憲法を尊重しなければならない。

2 国会議員、国務大臣、裁判官その他の公務員は、この憲法を擁護する義務を負う。

憲法改正草案 第百二条及び2項より

国民の権利は弱めて義務を増やし、逆に政治家の権力を増大させようとしていることが分かります。

第4章：もう騙されるのは終わりにしよう

今回のフィーバーは、2005年に小泉純一郎氏が登場した時代とよく似た熱狂ぶりに感じられます。

「古い自民党をぶっ壊す」「改革なくして成長なし」という分かりやすいワンフレーズで国民の支持を一身に集め、圧倒的な議席（3分の2に迫る296議席）を確保した点も、今回の衆院選の空気感を彷彿とさせます。

では、「郵政民営化」というリワークによって、実際に得をしたのは誰だったのでしょうか。
結局のところ、「環境（メタ）を書き換えた運営側」と「その恩恵を掠め取った特定勢力」でしたよね。

あまりに長くなりますし、本題とも離れるので詳細は記述しませんが、「詳しく知りたい」という方はコメントにてお伝えいただければ返信します。

また、安倍政権の「アベノミクス」は、今回のような「熱狂」とは異なりますが、「偽りの強化による現状維持と、見えないところでの弱体化」という点で、今回の状況と類似しています。

彼らの「表面上の主張」を鵜呑みにしてはいけません。
これまでもずっと、「こんなに良くなるよ！」と言われて騙され続け、今のような衰退した日本になっています。

まだまだ書ききれない内容もありますが、今回は最低限でも知っていただきたい主テーマに絞って解説しました。

もう騙されるのは終わりにしましょう。

「優秀な兵士は、命令に従う」。
脳に埋め込まれたチップが誤作動を起こし、その機能が早期発動してしまった一部のクローン・トルーパーが、虚ろな眼差しで繰り返しつぶやくセリフです。

ですが、チップの存在を突き止め、命を賭して真実を究明したクローン・トルーパーもいました。
そして、兄弟の言葉を信じ、自ら脳に埋め込まれたチップを摘出することを選択した者もいましたよね。

彼らはその時点で、「兵士」ではなく「戦士」でした。
フィローニは、命令にただ従うだけの兵士と、真実や正義のために自分の意志で戦う戦士との対比を描いたのかもしれません。

私もそうでありたいと心から思います。
タイトルの表記を少し手直ししましょう。「優秀な戦士は、不条理な命令に抗あらがう」。