株式投資

ウェンディーズと出会ったのは、私がまだ株式投資を始めて間もないころだった。 ポートフォリオに招き入れることを決めた理由は、それはそれは情けないほど単純なもので、目を見張るような高い配当利回りと、ロゴに描かれた「赤毛の少女」だった。 投資の教科書を開けば、もっと見るべき重要な指標があることは分かっていた。 しかし、その時の私には、そばかすの残る純朴な笑顔が、荒波のような株式相場の中で唯一のオアシスに見えたのか。 それとも、その笑顔が、私が幼少の頃からこよなく愛する『赤毛のアン』の面影と重なったからなのか。 今となっては、どちらでも良いことなのだろう。

投資を続けていると、時として新しく現れる輝かしい新星に目を奪われることがあります。 しかし、荒波が引いた後に残っているのは、いつも静かに、それでいて圧倒的な存在感を放つこの銘柄でした。 以前からその歩みを見守り続けてきた私ですが、改めて一つの確信に至っています。 この企業には、どれほどの苦境に立たされようとも、如何に大きなハンディを背負おうとも、それを必ずひっくり返す特異な力がある。 かつてネット黎明期に起きた歴史的な交代劇、そして今、私たちの目の前で静かに進行している現代の逆転劇。 さらには、あの「投資の神様」がエントリー基準とする明確な指標を照らし合わせても、強固な土台は揺らぎません。 なぜGoogleなのか。 このモンスター企業が「絶対王者」であり続けるための、動かぬ証拠を紐解いていきましょう。

「その時」が来ました。 以前のブログで私は、「5年前、誰が今のAIを想像できたか」と問いかけました。 そして今、私たちはまさに「量子元年 2026」の渦中にいます。 この加速する歴史を目撃するにあたり、私は現在、三つの異なる役割を持つ銘柄を「三本柱」として保有しています。 「基盤（大黒柱）」としてのIBM、 「矛」のIonQ、 そして、今最も熱い視線を送っているのが「盾」のSEALSQ（LAES）です。

今から5年前、AIがこれほどまでの進化を遂げると誰が予測したでしょうか。 2020年当時を思い出してみてください。 私たちの手元にあったAIといえば、天気を教えてくれるスマートスピーカーや、少し賢くなった翻訳ソフト程度でした。 「プログラムコードを一瞬で生成し、創造的な絵を描き、人間のように文章を書き短編小説まで完成させる」。 そんな未来はSF映画の中か、少なくとも数十年先の話だと誰もが信じて疑っていませんでした。 しかし、現実はどうでしょう。 たった数年、いや、実質的にはこの1〜2年で、世界は一変しました。

私たちは今、「量子革命」という巨大な技術革新の夜明けに立っています。 以前の記事で、私たちはIonQという銘柄を通じて、「汎用量子コンピュータ」が99.99%という超高精度で実現に近づき、人類がこれまで解けなかった難問を解き明かすという「攻めの量子技術」の姿を見てきました。 しかし、その圧倒的な進歩は、現在のデジタル社会の根幹にとって、計り知れない「脅威」と表裏一体でもあるのです。

「20世紀の石油」、「21世紀のAIチップ」のような、世界を変える次のビッグウェーブに、黎明期から投資できるチャンスがあるとしたら…。 そんな「もしも」を叶える銘柄が、今、まさに幕を開けようとしている量子コンピューティング革命の中に見つかります。 巨大テック企業であるGoogleやIBMなどが巨額の資金を投じるこの最先端分野で、今ひときわ強い光を放つ企業。 それが、イオントラップ方式のリーダーであり、量子専門企業としては世界初の上場を果たした IonQ です。 IonQは、競合他社が未だ到達できていない技術的なブレイクスルーを達成し、「量子ビジネス」の夜明けを告げようとしています。 これは、量子コンピューターが「実験室」から「ビジネスの現場」へ移行する、歴史的瞬間を意味しているのです。 本記事では、IonQが持つ技術的優位性の根源と企業の真の魅力について、徹底的に調査した内容を共有します。

2025年10月4日、自民党の総裁選挙が投開票され、高市早苗氏が新総裁に選出されました（第29代）。 この結果はオールドメディアを中心とした大方の予想に反するもので、株式市場や為替相場の急変を伴うでしょう。 下馬評では、小泉進次郎氏の選出が濃厚とされていたため、いわゆる「小泉銘柄」が軒並み高騰していました。 とは言え、三つ巴戦を演じていた林芳正氏、そして高市早苗氏の姓を冠した「林銘柄」、「高市銘柄」も抑えていた投資家も多かったようです。

株式投資をする上で、各種の経済指標の理解は極めて重要です。 経済指標は言わば、国家経済の「健康診断の結果」のようなものであり、企業の業績や金融政策は言うまでもなく、株式市場全体のムード・トレンドに多大な影響を与えます。

私は米国株を中心に取引しており、日本株の保有銘柄は少ないのですが、これは外すことはできません。